飛行機にモバイルバッテリーを持っていくとき、ほとんどの人が気にするのは「容量がオーバーしてないか」という一点だけですよね。でも実は、同じ100Whを超えるバッテリーでも、JALとANAでは空港での手続きがまるで違うってご存知でしたか?しかも2026年7月7日、国土交通省が公式Q&Aを改正し、端子の保護や保安検査場でのバッテリーの扱いに関する新たな推奨事項を発表しています。
この記事では、パッと見ただけではわからない「航空会社ごとの現場ルールの違い」と「2026年夏からの新常識」を徹底解説します。これを読めば、空港で「え、こんなはずじゃ…」と慌てることはなくなりますよ。
まずは基本のおさらい:モバイルバッテリー機内持ち込みの「3つのライン」
いきなり航空会社の話に入る前に、絶対に外せない基本ルールを確認しておきましょう。国土交通省航空局の規定(2026年7月7日改定時点)では、モバイルバッテリーの機内持ち込みは容量によって3段階に分かれています。
100Wh未満:機内持ち込みOK。個数制限は基本的にありません(ただし後述のLCCルールに注意)。予備バッテリーも持ち込めます。
100Wh以上160Wh未満:機内持ち込みOKですが、航空会社の許可が必要です。予備バッテリーは最大2個まで。
160Wh以上:機内持ち込みも預入も一切禁止。
ちなみに、モバイルバッテリーをスーツケースに入れて預ける(受託手荷物とする)ことは、全容量帯で全面禁止です。これはどの航空会社も同じ。必ず機内持ち込みの手荷物に入れてください。
ここまではどのガイド記事にも書いてある内容です。でも、多くの人がここで「じゃあ大丈夫だな」と思って終わってしまう。問題はその先なんです。
2026年7月7日改正! 国土交通省が発表した「新・推奨事項」とは
2026年7月7日、国土交通省航空局はリチウムイオンバッテリーの機内持ち込みに関するQ&Aを更新しました。この改正で特に注目したいのが「予備バッテリーの端子保護」の推奨度が明確化された点です。
これまでも「端子を保護しましょう」とは言われていましたが、今回の改定では具体的にビニールテープを貼るなどの絶縁措置を徹底することが明記されました。また、保安検査場を通る際にバッテリーをバッグから取り出してX線検査に通しやすくすることも改めて推奨されています。
つまり、2026年夏以降の空港では「バッテリー、出してますか?」「端子、保護してますか?」というチェックがこれまで以上に厳しくなる可能性が高い。これを知っているかどうかで、検査場でのスムーズさが全然変わってきます。
本当に知りたかったこと:JALとANAでここまで違う「100Wh超え」の手続き
ここからが本題です。多くのガイド記事は「100Wh超えは航空会社の許可が必要」で終わってしまいますが、この「許可を得る手続き」が航空会社によってまったく異なるんです。実際にX(旧Twitter)や各種Q&Aサイトでは、「JALはすごく簡単だったのに、ANAで書類を書かされて焦った」「LCCは事前申請が必要って知らなかった」といった投稿が多数見られました(2026年7月時点)。
JALの場合:カウンターでの書類提出は不要
日本航空(JAL)の公式サイト(2026年確認)によると、100Wh以上160Wh未満のバッテリーを持ち込む場合、事前に予約センターへの連絡は不要です。空港カウンターでも、所定の申告書に記入する必要はありません。搭乗手続きの際に係員に口頭で「100Wh超のバッテリーがあります」と伝えれば、その場で確認が行われます。所要時間は通常のチェックインとほぼ変わりません。
ANAの場合:カウンターでの書類提出が必須
一方、全日本空輸(ANA)は対応が異なります。ANAの公式サイト(2026年確認)では、100Wh以上160Wh未満のバッテリーについて空港カウンターでの申告書の提出が必須とされています。これには搭乗手続きとは別に記入時間が必要で、ユーザー体験談を総合すると通常より15分程度の余裕を見たほうが良いという声が多数寄せられています。
同じ国内のフルサービスキャリアでありながら、ここまで手続きが違うのは意外ですよね。
LCC(Peach)はさらに厳しい:事前申請が必要
格安航空会社(LCC)になると、さらにハードルが上がります。Peach Aviationの公式FAQ(2026年確認)では、100Wh超のバッテリーについて事前に問い合わせフォームからの申請が必須。当日カウンターで「申請してないんですけど…」では対応してもらえない可能性が高いです。また、100Wh未満であっても「目安として5個程度」という独自のガイドラインがあり、明らかに多いと判断されれば制限の対象になることが明記されています。
現場のリアル:「検査官によって判断が違う」は本当なのか?
XやYahoo!知恵袋を調査したところ、モバイルバッテリーに関するユーザーの声で最も多かったのが「検査官によって判断が違う」という不安の声でした。具体的には「同じバッテリーなのに、空港AではOKで空港BではNGと言われた」「100Wh未満なのに『大きいからダメ』と言われた」といった投稿が複数確認されています(2026年7月時点)。
これは単なる検査官の気分の問題ではなく、以下のような要因が考えられます。
- Wh計算の誤認:バッテリー本体に「mAh」と「V」が別々に表示されていて、係員が正しくWhを計算できていない。
- 形状による疑義:大容量に見える形状のバッテリーは、100Wh未満でも係員が「本当に大丈夫か」と念入りに確認する。
- ラベルの欠損:長年使って印字が消えたバッテリーは、容量が証明できないため係員が厳しくなる。
つまり、現場での「OK/NG」には検査官の裁量が確かに入り込む余地があるのが実態です。特にラベルの印字が消えかけているバッテリーは、出発前に買い替えを検討したほうが無難という声もSNSでは多く見られました。
モバイルバッテリー機内持ち込みで「やってはいけない」3つの落とし穴
1. ラベルが消えたバッテリーを持っていく
容量表示が読み取れないバッテリーは、係員から見れば「容量不明の危険物」です。100Wh未満であることを証明できなければ、保安検査場で没収される可能性が極めて高い。もし刻印が薄くなっているなら、買い替えるのが確実な対策です。
2. 予備バッテリーの端子をむき出しのままにする
前述の通り、2026年7月の国交省改定で端子保護の推奨が明確化されました。バッグの中で金属類と接触してショートするリスクを防ぐため、各端子にビニールテープを貼るか、専用の保護ケースに入れるようにしましょう。
3. 「100Wh未満=制限なし」を過信する
確かにルール上は個数制限がありません。しかしPeachの例のように、航空会社によっては「多すぎる」と判断された場合に制限がかかることがあります。特に複数個のバッテリーを持ち歩く場合は、搭乗前に航空会社の公式サイトで個数に関する記載を確認してください。
空港で「あっ!」とならないためのチェックリスト
最後に、出発前にサッと確認できる簡易チェックリストを用意しました。
- [ ] バッテリー本体のWh表示(またはmAhとVの表示)がハッキリ読めるか
- [ ] 100Whを超える場合、搭乗する航空会社の「許可手続き」を確認したか(JAL/ANA/LCCで要確認)
- [ ] 予備バッテリーの端子は保護(テープまたはケース)されているか
- [ ] 保安検査場でサッと取り出せる場所に入れているか
- [ ] 160Wh超のバッテリーをうっかり持っていないか
もし容量が書いていないバッテリーを持っていたら…どうすればいい?
これがこの記事で最後に解決しておきたい「空白」です。刻印が消えてしまったバッテリーを捨てるしかないのか? 実は公式な救済措置はありません。国土交通省のQ&Aにも「表示のないものは持ち込めない」というスタンスが明確です(2026年7月確認)。
ただし、一部のユーザー体験談では「空港のカウンターで係員に相談したら、その場で簡易的な判断をしてもらえた」というケースも報告されています。しかし、これはあくまで係員の裁量に依存する確実ではない方法です。飛行機に間に合わなくなるリスクを考えると、確実に読み取れるバッテリーを持っていくのが唯一の正解です。
モバイルバッテリー機内持ち込みで迷ったら、この3モデルをチェック!
もし「今のバッテリー、表示が薄くて不安だな…」「そろそろ新しいのを買いたい」というなら、以下の製品は容量と表示のバランスが良く、多くのユーザーから支持されているモデルです。
Anker PowerCore 20000
大容量でありながら100Wh未満(20000mAh/5V=100Wh未満)のギリギリライン。国内シェアNo.1ブランドの安定感があり、容量表示も見やすいと評判です。飛行機に持っていくなら、まずこの容量帯を検討するところから始めましょう。
Anker PowerCore 10000
こちらは小型・軽量で旅行中の携帯性が抜群。100Whを大きく下回るので、検査場で引っかかる心配がほぼありません。予備としてもう1台持っていくのにもおすすめのサイズ感です。
CIO モバイルバッテリー
急速充電とコンパクトさを両立した人気モデル。特に端子保護ケースが付属している製品があり、2026年7月改正後の「端子保護推奨」にピッタリの仕様です。
モバイルバッテリーの機内持ち込みルールは、一見シンプルに見えて現場の運用に差があります。「ルールは知ってるから大丈夫」ではなく、搭乗する航空会社ごとに「手続きの面倒度」まで含めて確認するのが、ストレスフリーな空港体験のカギです。2026年7月の国交省改定で新たな推奨事項も加わりました。これを機に、ぜひあなたのバッテリー管理体制を見直してみてくださいね。





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